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  • 2015.01.02 Friday
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放送大学

JUGEMテーマ:放送大学
 
私は放送大学の学生ではありませんが、よく観たり、聴いたりします。
無料で講義が聴けますから・・・

その中で、青山昌文先生(だったかな…;;)の芸術論関係の講義が面白いです。
芸術はサッパリの私ですら面白いと思うのですから、たぶん相当面白いのでしょう。
自分の意見をはっきり言う先生なので、芸術専門の人達には反論もあるのでしょうけど、大学というのは教えて貰うところでは無く、自分で学ぶところなので、それでいいと思ってます。

この先生は、ディドロという中世の思想家というか、芸術評論家というか、当時の実力者の人の研究をされたそうです。
ディドロによれば、「芸術とは自然のミーメイシスである」とのことらしいです。
「ミーメイシス」とはギリシャ語(だったかな…?;;)で「模倣」という意味だそうです。
ただ、模倣とは言っても、写真の様に描いたりするコピーとは違い、その観ただけではよく分からない真実の姿を表現することだと思います。

例えば山があれば
その雄大さは勿論のこと、中に入った時の危険性や、山が出来た創世記の状況、そしてポンペイの街を壊滅する様な噴火の可能性もあり、大声で叫べばコダマしたり、戦いがあった時代もあったり、観る者、観る気分によって、安心感があったり、寂しさがあったりと・・・
多様な側面も含めて、それを表現する様に描くもの
みたいな感じでしょうか。

ん〜私の表現力ではうまく伝えることは出来ませんが・・・青山先生ゴメンナサイm(__)m

青山先生は、放送大学の中で多くの芸術関係の講義を受け持っておられますが、このディドロの言葉はよく出てきます。
私は上手く表現できなかったので、気になられた方がいらっしゃいましたら、実際に視聴してみて下さい。
放送大学のHPで放送予定が出てますので・・・


この先生以外にも、面白い講義があります。
哲学関係の講義などでは、非常に刺激的で、講義を聴きながらいろいろ考えたりして、心地よく寝れたりします・・・・あれ・・・(__;)

ただ、テレビ放送一つに、ラジオ放送一つしか無いので、言ってみれば講堂が二つしか無い大学みたいな感じで、興味の無い講義が続いたり、自分が視聴てきる時間帯に興味のある講義が無かったりしますが・・・(^◇^;)
 

税金

JUGEMテーマ:行政

川があり、橋が無い
自分は川向こうに行きたいが、船では時間もお金もかかる
他にも多くの人が同じように思っていた
そこで、同志でお金を集めて、橋を作ろうということになった
でも、川向こうに行きたいと思わなかった人達も、橋があればそれを使って行くだろう
では、皆からお金を預かって、それで橋を作ろう

これが税金、これが公共事業

つまり、お金を預けることによって、橋という公共財として戻ってくる

ドラマで
税務官は、「税金はとるものだ」という
窓辺太郎は、「税金は頂くものだ」という

別に、あげた訳ではないんだよ!

自分達が使う公共財を作る為に、自分達の安全を守る為に、
お金を預けて、公共財や安全を戻して貰っているだけ

単に視点を変えただけの話かもしれないが

税金を、
「人々があげたもの」、「人々から貰ったもの」・・・
更に言えば、
「人々があげるべきもの」、「人々から貰うべきもの」・・・
と思っている人達が多い様な気がする。

良くなっていく時、悪くなっていく時・・・

JUGEMテーマ:日本の未来

昭和40年頃の銀座の映像をよく観る。

いわゆる、「銀ブラ」と呼ばれていたものだが・・・

映像の中に、老若男女が歩く姿があり

笑っている
笑いながら、楽しそうにおしゃべりをしている
皆、笑っている

当時、決して豊かな時代では無い。
サラリーマンの月給が3万円くらいだったかもしれない。
テレビもようやく白黒テレビが買える様になった。
冷蔵庫もようやく電気冷蔵庫になった。
洗濯機には脱水機が無かった。
自家用車は一部の金持ちのもの。

今よりずっと不便で、物が無い時代だった。
にも関わらず、皆ウキウキしていた。
毎年給料が上がるが、物価も比例して上がるので、別に豊かになっていった訳では無かったのだが・・・
工業化の影響で、電化製品や自動車が相対的に安く感じていただけなのだが・・・
何処でも人手不足で、働く意志がある失業者というものはほとんど居なかった。
サラリーマンは終身雇用で、安定した気持ちで働けていた。

高度成長期であり、何もかもが上向きだったのだ。
池田内閣による「所得倍増計画」の功績では無い。
単に、戦後のどん底から世界平均的に戻るだけの話なのだから、放っておいても経済成長した時期だった。

東京オリンピックは昭和39年
大阪万博は昭和45年

今でこそテロリストの様に思われている学生運動も、真面目に政治を考えていた若者が多く、エネルギーが満ちあふれていただけの話だった。

良くなっていく時は、例え貧乏であったとしても、嬉しいのだ。
幸せなのだ。

しかし、そんな高度成長も、先進国平均まで上り詰めてしまえば、そこで終わり。
昭和50年には終わっていた。
その後の成長に思えることは、幻のバブル経済であった。

一番最初の土地バブル・・・これは、大成功と言っていい。
長く続いたし、高度成長期の続きの様に感じられ、アメリカ経済を抜く勢いであった。

そんな中、人々の心は病んでいった。
働くより、土地を買い、高くなったら売って設ける・・・いわゆる土地転がしなるものが流行った。
そこに生産的活動は無く、つまり働かずに設けるものだった。

国も病んでいった。
バブル経済を演出するということは、借金をして財政出動をしなければならないということだ。
不動産バブル初期には、それに見合う税収があった様に思う。

しかし、そんな幻の経済はいつか終わる。

病んだ人々は、バブル経済が不毛であることを知りながら、更に新たなバブル経済を望んでいった。
つまり、「その時良ければそれでいい」という欲が根底にあったのだろう。

人々に望まれれば、それに答えなければ選挙に負けてしまう政治家たちは、次々とバブル経済を演出しなければならなくなった。
その度に財政出動し、借金が増えてゆく。

しかし、一度バブルの崩壊を知れば、人々も分かってしまうのである。
「今値上がっているものは、本当に価値があるのか?」
「いつか、暴落してしまうのではないか?」
バブル経済を望んだ人々は、バブル経済を信じてもいなかったのだ。

その後のバブル経済は、非常に短期で終わった。
当然、財政出動に見合った税収は得られない。

今や、国の借金は1000兆円を超えてしまい、しかも毎年70兆円を超える借金が増え続けている。
財政出動しても幻すら見れなくなった。
アベノミクスでは、ピクリとも良くなる気配は無い。
経済は低迷し、一次産業機能、二次産業機能は海外に拠点が移り、国内の生産活動は空洞化した。
働く場所が国内に無くなって、働く意志のある失業者は増え続けている。
自殺者と行方不明者を併せると、年間10万人を超えている。
交通戦争と呼ばれていた時ですら、交通事故死は年間2万人程度だったのに。

もう、皆、気付いているのだろう。
もはや日本は経済成長しないことを。

銀座を歩いてみる。

洗練された人は歩いている。
しかし、笑っている人は居ない。
楽しそうな人も居ない。

昭和40年より、皆多くのものを持ち、便利に暮らしている筈なのに。

悪くなっていく時というものは、こういうものだろうか。

もし、これから幸せな時代を迎えたいなら、子供達を幸せにしたいなら・・・

お金や、裕福さを最上の幸せとする今の価値観を変えなければならないだろう。

では、何を最上な幸せな価値とするか・・・

それを、ずっと考えている。

返す当てのない1000兆円の借金が、パチンとなる前に答えを見つけなければならないだろう。

能力の有る人は譲る

JUGEMテーマ:日々徒然

例えば、狭い道路を車ですれ違う時、
能力がある人は左いっぱいに寄せて、そこから戻ることが出来る。
能力がイマイチな人は、左いっぱいに寄せられない、戻るのが大変。

例えば、歩道ですれ違う時、
若い人は、ささっと苦もなく避けて進む。
爺さん、婆さんは、避けるのがもう大変。

例えば、会議の時、
有能な人は、どういう方法になったとしても、最善の結果を残すことが出来る。
無能な人は、自分の得意な方法以外、ろくな結果が残せない。

有能は人は、他人の方法で起きた失敗もフォロウすることが出来る。
無能な人は、自分の方法で起きた失敗もフォロウできない。

例えば、論戦してる時、
有能な人は、相手の意見を受け入れても、新たな論陣を張ることができる。
無能な人は、自分の論理を少しでも譲ると、論理が破綻する。

だから、有能な人は譲ることができる。

相手に譲ることが出来ない人は・・・・

原発事故川柳

JUGEMテーマ:小説/詩

東京新聞に出ていた原発事故の川柳。


「まず隠し 学者で騙し 目をそらし」


「まず隠し」は、東京電力のことでしょうね。

「学者で騙し」では、事故直後から多数の東大大学院教授と肩書きのある連中がテレビに出まくって、適当なことを言ってましたね。
彼らは、語尾に「〜と思います」とか「〜と考えられます」とか付けて、自らの罪を逃れようとしてました。

「目をそらし」は、今も続いてますが、政府やテレビなどのマスメディアのことですね。


東京新聞は、当初より原発に対して厳しい論調が続き、長く原発事故処理の経過を報じていました。
東京新聞以外にも原発事故に関しては厳しい論調の新聞もいくつかありました。


しかし、そんな東京新聞でも、放射能の危険性については全く触れません。

要するに記者クラブ協定では、「原発事故」については批判しても良いが、「放射能」については触れない様に指示が出ていたのでしょう。


所詮、記者クラブ系メディアは信用できません。


「放射能は若い人には悪く、年を取ったらもう大丈夫」みたいな風評が流れていますが、それは全く嘘です。

年寄りの方が新陳代謝が加速度的に遅くなるので、年寄りの方が被害が大きくなります。

ただ、若い人の方が、最終的な蓄積量は多くなるし、長い間苦しむことになるというだけの話です。
また、成長期に特有のホルモンである成長ホルモンが、甲状腺が分泌さますが、そのホルモンの活性中心にヨウ素があり、その為甲状腺には多量のヨウ素が蓄積するので、そのヨウ素の替わりに放射性ヨウ素が蓄積し、甲状腺癌になり易くなります。
ヨウ素剤が放射能汚染の特効薬の様に報じられていますが、それも全くのでたらめで、生物にはヨウ素も放射性ヨウ素も見分けがつかないので、体内のヨウ素量が増えれば、甲状腺に蓄積される放射性ヨウ素量が比例的に若干減るというだけのものです。
また、若い女性の場合は、思春期に卵子がほぼ完成して準備されているので、その卵子への被爆は時間経過と共に増加するので、遺伝子異常の子供が生まれたり、妊娠確率が減少したりします。
一方男性の場合は、精原細胞がその都度多量に生成されるので、仮に精原細胞が被爆して異常な遺伝子になったとしても、正常な精子の数が減少するだけで、いわゆる「タネが薄い」状態になります。 異常な精子は一般に正常な精子よりも弱いので、妊娠の確立は減っても、子供が遺伝子異常になる確率はそれほど増えないでしょう。

この蓄積量というのは、放射能の蓄積量という意味ではありません。
放射能も一種のミネラルですから、一定時間後には体内濃度が下がります。
しかし、食べ物は毎日食べますから、毎日補給していれば、一定量以上の放射能が体内に在り続けることになります。
つまり、この蓄積量とは、「体内の放射能から放出される放射線による被害が蓄積する」という意味です。

放射能の被害として癌ばかりが注目されていますが、実は癌になる可能性というのはそれほど高くありません。
癌が致命的になりかねないので、注目されているだけです。
放射能の被害が真っ先にくるのは、栄養のルートと同じです。
胃腸から吸収された放射能は、まず血液中に入ります。
つまり、最初に被害に遭うのは血管であり、その周辺組織ということになります。
その結果生じる最も高いリスクは動脈硬化です。
ご存知の様に動脈硬化は高血圧、動脈瘤、その破裂、心筋梗塞や脳梗塞の原因になります。
また、心臓も血管の一種みたいなものなので、心臓病にもなるでしょう。

こう考えてみると、日本人特有の成人病と全く同じ被害であり、例えそれが放射能で促進されていたとしても、それが放射能が原因であると特定することが出来ません。
それは、誰も補償してくれないことを意味しています。

更に深く考えてみると、日本人は既に多くの放射能被爆を受けさせられていたのでは無いかと思ってしまいます。
福島の原発事故は大きな災厄の事態でしたが、その前にもちょくちょく放射能漏れ事故を起こしていましたよね?
それらのほとんどは、最終的に海に流されます。
また、事故前から、原子炉を洗浄した廃液は、海に放出されていたそうです。
とすれば、既に太平洋には多くの放射能がばらまかれていたと考えるべきでしょう。
海は広大なので、一様に薄まれば、それほど濃い汚染にはならないかもしれません。
しかし、放射能もミネラルと同様に海草に蓄積されますし、海の藻屑として海底に沈んだとしても、そこから植物プランクトンが吸収し、食物連鎖とともに、植物性プランクトン→動物性プランクトン→小魚、鯨、一部のサメ→大きな魚へと濃縮されていくことになります。
そして、その大きな魚は太平洋中を泳ぎ回り、「糞」をしてまわります。
その糞には当然放射能が含まれていて、それが藻くずとして海底に沈み再び食物連鎖によってその場所の大きな魚に蓄積されていきます。
その様にして太平洋中の魚が汚染されいたとすれば、魚介類を大量に食べる日本人にその被害が起きていても不思議ではありません。
そう考えた時、日本人の成人病は、半世紀に及ぶ原発からの放射能汚染によるものと考えられなくもありません。

放射能を除去する方法は有りません。

正確には、精製したミネラル溶液を、超遠心分離器で何度も分離していけば、不可能ではありませんが、海水を全てその処理を施すことは不可能と言っても過言では無いということです。

例えばヨウ素について言えば、ヨウ素も放射性ヨウ素も化学的性状はほとんど変わりません。
つまり、いかなる生物や微生物も、いかなる化学的な処理も、放射能には無効です。

現在、福島でトラブルを起こしながら稼働している浄化装置は、放射能を選択的に除去する装置ではありません。

放射性セシウムや放射性ヨウ素、放射性ストロンチウムなどの指標となる放射能を、正常なセシウムやヨウ素、ストロンチウムとともに除去する装置であり、事故廃液の一時的な処置しかできません。

セシウムやストロンチウムはともかく、ヨウ素やカリウムなどの人間に必要なミネラルを全て除去してしまったら、その水で生物は生きていくことはできません。

つまり、放射能を除去したり、撃滅したりする方法は無いのです。

私たちに出来ることは、放射能を避けることだけです。

そして、放射能によって加速された動脈硬化や、それによって病気になったり、寿命が縮まったりしても、誰も補償してくれません。

「少しでも放射能汚染の可能性のある食品は食べない」

自分の身は自分で守るしかありません。

智恵子抄?

JUGEMテーマ:日々徒然

東京には空が無い・・・

文系に弱い私は、どういう意味なのかよく話からないが。

朝、散歩してて思う。

東京の空は狭い。

大きな道沿いには大きな建物

住宅街の道は細い

見上げたそらは、全体の五分の一くらいだろうか。

平和

JUGEMテーマ:日本の外交

とあるアニメで言っていた

「青信号だから安全と思っているほど危険なことは無い」

「戦地の子供は、常に赤信号だから、安全を考える」

いや、こういう言葉では無かったが、そんな感じの意味だった。

平和はいい、そして平和でなければならない。

日本は、アメリカの植民地としての平和で、「平和だ」と思わされている。

実は違う。

隣国には驚異となる国がいくつもある。

しかし、そういうことは全部アメリカが何とかしてくれると思っている。

本来なら、「どうすれば平和を維持できるか」を考えていなければならないのに。

軍隊無き平和はいい。

アメリカを攻撃できない自衛隊は、日本の軍隊とは言えない。

軍隊なんて、無くてもいいのかもしれない。

しかし、それなら、何故、内政と外交に真剣に取り組まないのか?

まともに外交を考えている訳でも無いのに、攻撃できる軍隊を持とうとしている。

軍事は外交の一手段にしか過ぎない。

外交が出来ないのに軍事だけ持つということは、つまり「誰かの手足となって、駒となって死ね」ということだ。

これは、現政権がやらかしていることだが・・・

こいつらを選んだのは、日本人だ。

民主政治における選挙とは、日本の総意を決めることだ。

外交に各個人の意志など関係ない。

外交において、日本は一人で、唯一の意志だ。

その日本の唯一の意志とは、選挙で決められた総意のことだ。

私は今の安倍政権も、前の野田政権も大嫌いだ。

しかし、それでも、テレビで馬鹿になった他の日本人と同様に、日本の唯一の意志を示したことになる。

青信号だと思って道路を渡っても、信号無視するやつもいる、右左折でうっかりするやつもいる、訳の分からない薬を飲んでいたり、酒を飲んでいるやつもいるだろう。

もし、歩行者赤信号を渡ろうとしたら、もし信号機の無い横断歩道を渡ろうとしたら、もし横断歩道も無い道路を渡ろうとしたら・・・
真剣に考えるだろう、「どうすれば安全に渡れるか」を。

そうやって、ほ乳類は進化したし、猿から人間に進化した。
青信号を無条件に安全だと思っていたら、頭が退化するか、馬鹿な車にはねられて死ぬだけだ。
そう・・・責任をとるのは車だ。
だが・・・死ぬのは歩行者で、痛い思いをするのも歩行者だ。

記憶力が良くても、頭がいいことにはならない。
つまり、学校の成績なんて、頭の良さには関係が無い。
「考えること」が出来るかどうかで、頭の善し悪しが決まる。

テレビの青信号を信じて、自分で考えることをしなくなった日本人。
青信号なんて、赤信号よりちょっとだけ安全というだけの話だ。
政治を政治家に任せてしまったら、それはもう民主主義では無い。


真剣に考えて欲しい、日本の平和を・・・


頼むよ・・・(;>_<;)ビェェン

農業の勧め


よく衣食住が大事と言われているが、最も重要なものは「食」である。

人間は、着る物が無くても、家が無くても生きて行ける。
しかし、食べ物が無くては、絶対に生きていけない。

「食べ物は、輸入すればいい」という馬鹿な経済学者もいるが、もし・・・

1.外国が日本に輸出してくれなかったら、どうなるのか?
2.日本に輸入するお金が無かったら、どうなるのか?

1について言えば、「米国が食べ物を売りたがっているのだから問題ない」と思うかもしれない。
しかしそれは、米国との友好関係が維持されることが前提となっている。
そして、米国に食糧を依存していることであり、米国の食糧的従属状態にあるということだ。
つまり、米国が無理な交渉を持ちかけてきても、日本は抗うことが出来ないことを意味している。
現在、オスプレイ、米軍基地、TPPや原発推進など、米国主導の難題が押しつけられているが、食糧的、経済的、軍事的従属関係にある日本は、結果的に全てを受け入れざるを得ないことになる。
これは、独立国家にとって危機的状況であるのだが、米国の情報戦、心理戦をテレビや新聞で流され、日本人は「それでいい」、「それが幸せだ」と飼い慣らされているにすぎない。
この米国からの攻撃は、第二次世界大戦後から既に始まっていた。
当時の旧財閥を中心とした財界、行政官庁は、自分たちの権益を守る為に、それに荷担していたのだ。
グローバル化が進むと言っても、どの国も国家という権力枠組みを手放すつもりは全く無い。
それは、米国が日本に友好的に見えることも、米国が日本を守ってくれていると見えることも、米国が日本の経済を助けてくれていると見えることも、全てはいつまで続くか分からない、曖昧なものであり、しかもそれは「見える」だけであって、米国にそういう意識は全く無い。
食糧について言えば、対米以外の国に対しても同じなのだ。
世界的には食糧難の時代であり、一時期日本に輸出していても、自分の国が食糧危機になれば、日本に輸出はしないだろう。
更に言えば、米国の経済も危機的状況にあると考えた方が妥当であり、経済や軍事だけで無く生きる為の食糧まで米国に依存している日本は、危機的状況にある。

2について言えば、これまで何度も書いてきたことだが、日本国が収入の2〜3倍の国家予算つまり支出をしており、国債つまり借金が1000兆円に至っていることは、既に経済的に破綻している国家であることは言うまでもない。
現在、米国のイカサマにより、辛うじて経済が成り立っているが、それも米国の経済が傾けば、あっという間に破綻するだろう。
経済破綻する、つまり「お金が無い」国となるのだ。
お金が無ければ、食糧の輸入は出来ない。

実際に食糧が無くなってから農業に力を入れても遅いのだ。
その時の状況を想像してみれば、その惨状は地獄絵図だろう。

現在、日本国土の半分近くが放射能で汚染されてしまったが、西日本には農地となる土地がまだまだある。
場合によっては、国策によって、土地の放射能汚染とは無関係の工業を、西日本から東日本に移動させ、西日本の農地を増やすことも可能であろう。
(それは自由主義、民主主義から多少逸脱することかもしれないが、日本人が生き残る方が重要だと思う)
しかし、西日本の農地となる土地がいくらあっても、そこの農業は過疎化していくのだ。
何故なら、米国の策略によって、勝手に農地の売買が出来ず、勝手に農業を始めることが出来ない様に、日本の行政が陰謀に荷担しているからである。
全国的にみれば、農業をやっても良いと思う人達は結構いるのではないかと思う。
また、就職難で派遣斬りにあったり、ニートであったりしている人達もおり、若い農業労働力はかなり多いと思う。
しかし、農業は収入が少ないからと敬遠されることも多い。
だが、それは間違いなのだ。
農業で得られる収入が、日本人の平均的収入であるべきなのだ。
商社やサービス業などで、農業より多くの収入を得ている人達は、「貧しい国の人達が得るべき収入を巻き上げている」ことにより、過剰な収入を得ているにすぎない。
グローバル化とは、世界が平均化することを意味しており、その様な泥棒経済はいつまでも成り立つものでは無い。

考えてみるべきだ。
例え、収入が現在の三分の一になったとしても、国産商品の価格が同様に三分の一になったとすれば、問題なく生きていけるだろう。
相対的に食品の価格は上がるかもしれないが、現在日本人が無駄に食糧を捨てていることを考えれば、少し食生活を改めれば済むことであり、それは正しい改善と言い切ることができる。
輸入製品は高くて買えないかもしれないが、同質のものを日本で作れば問題が無い。
「輸入品に憧れる」、「高額商品に憧れる」というのは、米国や西欧諸国が日本を食い物にする為に流したプロパガンダであり、米国の手先としてテレビや新聞がそれを行っている。

今回は食糧を中心として書いたので割愛するが、エネルギー政策や経済政策についても同じなのだ。
何度も書いている様に、日本の全原発を凌駕するだけの発電量を持つ地熱発電を何故勧めないのか?
地熱発電は、原発と比べて、燃料費がゼロであり、廃棄物も出ず、汚染もほとんど起こさない。
仮に建設の途中で硫化水素などの有害ガスが出たとしても、それらは化学的な毒物であり、日本の技術でばらまくことを防げるし、仮にばらまかれても浄化することが出来る。
どうやっても処置出来ない放射能とは大違いなのだ。
天然ガスが日本近海にあると言っても、それは所詮燃焼せざるを得ないものであり、過剰な二酸化炭素の放出は防げず、将来中心的なエネルギー源とすることは出来ない。
とは言え、船などの移動するものに利用する程度なら問題無いかもしれないが・・・
太陽光や風力は、日本の国土の狭さや風量の低さ、そして供給の不安定さを考えれば、力を入れても無駄だろう。
地熱発電で日本の全原発の数倍の発電量を得ることが出来れば、それを輸出することも出来るし、その電気エネルギーで航空燃料を製造することも可能である。
そして、エネルギーの輸出は日本経済を立て直すことができるし、米国への依存を低めることができる。

食糧およびエネルギーの自給率を100%以上として、
独立国としての日本を皆で作っていったらどうだろうか?

レトルトカレー「新宿カレー ビーフ」不良−7500個回収/2014年7月27日


まず、レトルトカレーの製造工程を書いてみよう。

1.材料を買う
2.カレーをつくる
3.脱気、パウチング
4.高温高圧滅菌
5.箱詰め
6.出荷

カレー粉の材料は輸入品で、何故か細菌数が多いのです。
他の材料が1g当たり1000個以下くらい、実質300個以下なのですがカレー粉は、1g当たり100000個以下、実際数千個が入っています

つまり、通常の食材より100倍くらい菌が多いのが普通です。

勿論、泥付き大根をそのまま細菌検査すれば、こちらの方が多いのですが、加工食品材料とする段階では、非常に低くなります。

従って、カレーの場合は、市販のカレー粉も含めて非常に菌が多く、腐りやすいものです。
カレーを作る段階では、沸騰させ、かなり殺菌された状態で食べますので問題ありませんが、それでも結構多くの菌が残っています。
残ったカレーを室温や冷蔵保存しておくと、残った菌が増殖してしまいます。
二日目のカレーを暖める程度で食べて、食中毒を起こすことはよくある話で、私も一度なったことがあります。
作ったカレーを次の日も食べる場合、冷凍保存し、食べる前に少し水を足して沸騰させてから食べた方が良いでしょう。

それでは、調理済みのレトルトカレーは、何故何ヶ月も腐らないで食べることができるのでしょうか?

それは3番目の工程で完全密封された後、4番目の工程で滅菌されているからです。
この高温高圧滅菌は、巨大な業務用の圧力釜で滅菌するものです。
「殺菌」は菌を減らす工程ですが、「滅菌」とはほぼ完全に菌を全滅させる工程です。
この殺菌方法は、手術用具の滅菌、菌類の実験した器具つまり菌を生やした器具の滅菌などに使われる方法と同様で、信頼性の高い滅菌方法です。
従って、調理済みカレーと言えども、何ヶ月も腐ることが無いのです。

ところが、今回4番の工程をとばした製品が出荷されてしまいました。
滅菌していないのですから、既に二日目には食中毒を起こしてしまう可能性があるくらいに腐っていたでしょう。
この事故が発見された時、袋が膨らんでいたそうですが、それは中の菌類が大増殖し、菌類から放出されたガスが溜まっていたという、非常に腐った状態であったことが分かります。

通常、この様な事故は絶対に起こしてはならないもので、工場の構造上、滅菌前のものと滅菌後のものが同一のスペースに存在しない様になっている筈です。
にも関わらず、滅菌前のものが、商品として箱詰めされたということは、この会社の品質管理が全く駄目だったということです。

中国で騒がれている肉類の取扱問題では、最終的には十分に焼くことになるので、使用期限が切れていようと、床に落としていようと、ほとんど食中毒になることは有りません。
しかし、もしこの膨らんだレトルトカレーを食べたとしたら、確実に食中毒になるでしょう。

ニュースでは中国の問題を大きく取り上げ、この問題をほとんど取り上げていませんが、このレトルトカレーの事件の方が遙かに危険なものです。
しかも、中国の肉の問題は中国のマクドナルドに卸されていたもので、日本人にはほとんど関係がありません。

日本のニュースとして、どちらが重要かを考えれば、一目瞭然でしょう。

それにも関わらず、何故中国の食肉の問題を何度も何度もニュースで流し、この腐ったレトルトカレーの問題を一回しか流さないのでしょう?

日本のテレビは、政治的な影響を強く受けた報道であることが明かで、「中国バッシング」をする為のものであることが分かります。

テレビのニュースは事実を報道している場合が多いですが、真実を知るにはほど遠い情報であることに注意しましょう。
特にアナウンサーや解説者のコメントを聞くことは自分の頭に対して非常に害になるので、そういう部分は無視して、自分の頭で考える様にしましょう。
思考停止は、文字通りの命取りとなります。

マレーシア航空機撃墜


表題の件につき、日本の各メディアは言明は避けているものの、「ロシア、またはウクライナの親ロシア派民衆が撃墜した」かの様に標榜している。
勿論、「ロシア側はウクライナ軍が撃墜したと主張している」との報道もあるが、いかにも「泥棒の言い訳」の様な伝え方をしている。

これらは、対中、対ロ、対イスラム圏にありがちな報道であり、明確な偏向報道の一環である。

「誰が犯人か? その動機は何か?」は、現在のところ私には分からない。

しかし、それを考える前に、一つ不審な点がある。
国際的な報道機関が指摘していることでもあるが、「何故、マレーシア機はその上空を飛行していたのか?」

この空域では、この事件以前に、戦闘機が撃墜されるなどの事象が起きていた。
※この地域は、ウクライナ軍とウクライナ親ロシア派民衆との間で戦争が行われているので、戦闘機が撃墜されるのは事件では無く、事象と言うべきであろう。 しかし、マレーシア航空機は民間の旅客機であり、それが撃墜されたことは事件である。

つまり、この地域は紛争区域であり、民間の旅客機は避けるべき空域で、常軌を逸しているとしか言えない。
実際に、ほとんどの民間航空会社は、紛争勃発以来、この空域を避けている。
経済的理由により最短ルートで飛行を行う為との報道もあるが、いくら経営が厳しいからと言って、そんなアホな判断をするものだろうか。
紛争が起きてからそれなりの時間が経過している現在でもこの空域を航行していたというのは、見えざる意図を感じずにはいられない。

さて、「誰が犯人か? その動機は何か?」について考えてみたい。

まず、動機つまり意図があって攻撃した場合、それは何か?

このマレーシア航空機に搭乗していたのは、多くがオランダ人、次がマレーシア人、それ以外については報道各社のデータを信用して良いだろう。
これらの人達に、ロシア人またはウクライナの親ロシア派民衆が憎しみを強く感じていたとは思えない。
つまり、憎しみが動機では無いだろう。

よく言われることだが、「事件というものは、そのことによって一番利益を得るものが犯人である可能性が高い」という。

さて、この事件によって利益を得るものは誰か?

ロシア:利益どころか、最も不利益を被ることになる。
旧ソ連区域が次々と敵対している中、様々な工作をしてきたことが大きく損なわれてしまう。
このロシアによる「様々な工作」に対し、米国は厳しく批判しているが、米国を含めたヨーロッパ諸国が対中、対ロ、対イスラム圏に行ってきた「様々な工作」の方が遙かに多大なので、少なくとも米国に批判する権利は無い。

ウクライナ親ロシア派民衆:ロシアが公然とかばうことが出来なくなり、明らかに不利益となる。
紛争地域に住んでいると言って、頭が悪い訳では無い。 むしろ、全てが赤信号の状態なので、マインドコントロール下にある日本人と比べて遙かに高度な思考を行っているだろう。
他国の民間機を撃墜するということが、自分たちにとって致命的になりかねないことは明白だろう。

ウクライナ政府:一定の利益を得るが、再統一された場合の深い疑念という不利益も同時に被る。
仮に、この地域を平定し、ウクライナ政府が再統治したとしても、そこにはウクライナ政府に対して強い疑念が生じるだろう。
現在の大統領は、選挙で圧倒的な得票数で当選したらしいが、それはこの地域の親ロシア派が投票しなかったからである。
仮に投票に参加していても現政権が支持されただろうが、今回の内戦による不幸、そしてこの疑惑によって、親ロシア派では無かった人達も現政権に疑念を持つだろう。

米国:最も利益を得ることができる。
正確には、米国および西欧諸国ということになるが、ロシアを封じ込めることが出来る。
実際には、米国軍が実施したのでは無く、ウクライナ親ロシア派住民に潜入させておいた米国工作員により、親ロシア派の地域から狙い打ちしたのだと思われる。
私たちにはなんとなく、「ウクライナ人だから、ロシア人だから、中国人だから、アラブ人だから米国工作員では無い」という意識が刷り込まれているが、そんなことは全く無いのである。
むしろ、その国の人間を工作員に仕立てることこそが、情報戦で最も重要であることは自明の理である。

日米開戦の際、ハワイの真珠湾攻撃を知りながら、故意に実行させたのは米国である。
また、日米開戦に誘導する為に、日本への石油の輸出を停止したのも米国である。
日本の外交官が「宣戦布告」を伝えようとしたが、米国高官は故意に会うことを避け、「日本が卑怯な不意打ちをした」と国内外に宣伝したのも米国である。
つまりそこには、ハワイの「米国民が多少犠牲になっても構わない」という意志がある。
これにより、日本は討ち滅ぼされ、米国支配下になった。
付け加えると、後に読売新聞、日テレ創設者となる正力松太郎は、この時期大政翼賛会の幹部であり、真珠湾攻撃にも関わっている。

911の貿易センタービルテロ事件も同様なことが言えるのではないだろうか。
この事件を誘導したのも、その実行を見逃したのも、自国民の犠牲をいとわなかったのも、そうではないのか?
この事件によっても、イラクという国が討ち滅ぼされた。

尖閣諸島における中国漁船体当たり事件についても、個人的には確信している。
この事件の前、中国はヨーロッパへの借款や投資などを積極的に働きかけ、まさにユーラシア大陸の中心となりつつあった。
しかし、この事件によって、またその後の中国内世論に押される形で、レアメタル輸出を停止せざるを得なくなり、中国の国際的信用が無くなった。
その結果、日本の米国への依存性を高め、ヨーロッパも米国との協調を深めた。
ついでに、自民党政権を潰した民主党に揺さぶりをかけることも出来た。
まさに、少ない投資で多大なる利益を得たのである。
この事件、酔っぱらいの中国人船長が米国工作員だと仮定すると、その後の事態がスッキリと納得できる。

かなり前になるが、浅間山荘事件、よど号ハイジャック事件においても、米国工作員の働きが見事であった。
日本の自立を求め、日米安保不平等条約に反対した学生運動は、米国の日本支配における驚異であった。
全国の大学の学生会の連合、つまり全学連から全共闘へ発展したが、この二つには大きな違いがある。
全学連は学生の自主的なグループであったが、全共闘は少し過激な思想を持つ人達が集められた。
過激派同士の対立、内部でのリンチなどを誘発し、テレビによってそれらの事件を広め、良識的な学生運動家はどんどん離れていき、その後新たに学生運動に加わる学生も居なくなった。
学生である以上、いつかは卒業するので、運動家の供給が絶たれれば、自然消滅する筈であるが、学生運動グループは留年や休学という手段で運動を続けることになった。
そこまでして学生運動をする学生は、少し過激な活動も辞さないという覚悟があることは言うまでも無い。
テレビでは、その様な学生を「過激派」という名称で呼び、成田闘争などを大きく取り上げ、国内テロリストというレッテルを貼っていった。
ここまでくると、なかなかついて行ける人達は居なくなり、ついには少数の過激な人達が残り、「日本赤軍」という共産革命グループというまさにテロリストと呼ぶに相応しいグループになった。
そして、最後は浅間山荘事件などで壊滅状態とし、生き残りはよど号ハイジャック事件で、北朝鮮に追放した。
よど号ハイジャック事件において、最初韓国に偽装到着させ民間人が解放されたが、その中に米国工作員と思われる神父がおり、解放された人達が韓国から日本に帰国したのに対し、その神父は行方不明となった。 その神父こそこの事件を誘導した工作員であろうというのは、有名な話である。
当時は、米国にCIAがあった様に、韓国にもKCIAという組織があったことを考えると合点がいく。
つまり、全共闘からよど号事件に到るまで、米国工作員による誘導であったと考えれば、スッキリと理解できる。
恐らく、直前まで日本人の米国工作員が過激派学生の中に潜入されていただろうことは容易に推察できる。

イスラム圏の諸国で起きた「アラブの春」と呼ばれる事件も、いかにも米国の情報心理戦らしいやり方だと思う。
米国では工作員グループですら民間企業の顔をしている。
フェイスブックやツイッターが米国工作員グループであり、彼らが誘導したことにより「アラブの春」と呼ばれる現象が起きた、と考えればやはりスッキリ納得できる。
現地の人々にしてみると、その後は宗教対立(宗教派閥による利権対立)により不安定な政情となり、内戦が起きているところもあるらしい。
彼らにしてみると、「アラブの春」どころか「地獄の門」であったのでは無いだろうか。

今回のマレーシア機撃墜事件も、どう考えてもロシアや親ロシアグループに利益が無く、彼らが起こした事件とは考えづらい。
そう考えると、例えウクライナ親ロシアグループが支配する地域から撃たれていたとしても、米国や西欧諸国の工作員によるものだと考えた方がスッキリ納得できるのではないだろうか。

「何処から撃たれたのか?」を必死になって報道しているマスメディアが滑稽に思えて仕方がない。
 
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