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  • 2015.01.02 Friday
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農業の勧め


よく衣食住が大事と言われているが、最も重要なものは「食」である。

人間は、着る物が無くても、家が無くても生きて行ける。
しかし、食べ物が無くては、絶対に生きていけない。

「食べ物は、輸入すればいい」という馬鹿な経済学者もいるが、もし・・・

1.外国が日本に輸出してくれなかったら、どうなるのか?
2.日本に輸入するお金が無かったら、どうなるのか?

1について言えば、「米国が食べ物を売りたがっているのだから問題ない」と思うかもしれない。
しかしそれは、米国との友好関係が維持されることが前提となっている。
そして、米国に食糧を依存していることであり、米国の食糧的従属状態にあるということだ。
つまり、米国が無理な交渉を持ちかけてきても、日本は抗うことが出来ないことを意味している。
現在、オスプレイ、米軍基地、TPPや原発推進など、米国主導の難題が押しつけられているが、食糧的、経済的、軍事的従属関係にある日本は、結果的に全てを受け入れざるを得ないことになる。
これは、独立国家にとって危機的状況であるのだが、米国の情報戦、心理戦をテレビや新聞で流され、日本人は「それでいい」、「それが幸せだ」と飼い慣らされているにすぎない。
この米国からの攻撃は、第二次世界大戦後から既に始まっていた。
当時の旧財閥を中心とした財界、行政官庁は、自分たちの権益を守る為に、それに荷担していたのだ。
グローバル化が進むと言っても、どの国も国家という権力枠組みを手放すつもりは全く無い。
それは、米国が日本に友好的に見えることも、米国が日本を守ってくれていると見えることも、米国が日本の経済を助けてくれていると見えることも、全てはいつまで続くか分からない、曖昧なものであり、しかもそれは「見える」だけであって、米国にそういう意識は全く無い。
食糧について言えば、対米以外の国に対しても同じなのだ。
世界的には食糧難の時代であり、一時期日本に輸出していても、自分の国が食糧危機になれば、日本に輸出はしないだろう。
更に言えば、米国の経済も危機的状況にあると考えた方が妥当であり、経済や軍事だけで無く生きる為の食糧まで米国に依存している日本は、危機的状況にある。

2について言えば、これまで何度も書いてきたことだが、日本国が収入の2〜3倍の国家予算つまり支出をしており、国債つまり借金が1000兆円に至っていることは、既に経済的に破綻している国家であることは言うまでもない。
現在、米国のイカサマにより、辛うじて経済が成り立っているが、それも米国の経済が傾けば、あっという間に破綻するだろう。
経済破綻する、つまり「お金が無い」国となるのだ。
お金が無ければ、食糧の輸入は出来ない。

実際に食糧が無くなってから農業に力を入れても遅いのだ。
その時の状況を想像してみれば、その惨状は地獄絵図だろう。

現在、日本国土の半分近くが放射能で汚染されてしまったが、西日本には農地となる土地がまだまだある。
場合によっては、国策によって、土地の放射能汚染とは無関係の工業を、西日本から東日本に移動させ、西日本の農地を増やすことも可能であろう。
(それは自由主義、民主主義から多少逸脱することかもしれないが、日本人が生き残る方が重要だと思う)
しかし、西日本の農地となる土地がいくらあっても、そこの農業は過疎化していくのだ。
何故なら、米国の策略によって、勝手に農地の売買が出来ず、勝手に農業を始めることが出来ない様に、日本の行政が陰謀に荷担しているからである。
全国的にみれば、農業をやっても良いと思う人達は結構いるのではないかと思う。
また、就職難で派遣斬りにあったり、ニートであったりしている人達もおり、若い農業労働力はかなり多いと思う。
しかし、農業は収入が少ないからと敬遠されることも多い。
だが、それは間違いなのだ。
農業で得られる収入が、日本人の平均的収入であるべきなのだ。
商社やサービス業などで、農業より多くの収入を得ている人達は、「貧しい国の人達が得るべき収入を巻き上げている」ことにより、過剰な収入を得ているにすぎない。
グローバル化とは、世界が平均化することを意味しており、その様な泥棒経済はいつまでも成り立つものでは無い。

考えてみるべきだ。
例え、収入が現在の三分の一になったとしても、国産商品の価格が同様に三分の一になったとすれば、問題なく生きていけるだろう。
相対的に食品の価格は上がるかもしれないが、現在日本人が無駄に食糧を捨てていることを考えれば、少し食生活を改めれば済むことであり、それは正しい改善と言い切ることができる。
輸入製品は高くて買えないかもしれないが、同質のものを日本で作れば問題が無い。
「輸入品に憧れる」、「高額商品に憧れる」というのは、米国や西欧諸国が日本を食い物にする為に流したプロパガンダであり、米国の手先としてテレビや新聞がそれを行っている。

今回は食糧を中心として書いたので割愛するが、エネルギー政策や経済政策についても同じなのだ。
何度も書いている様に、日本の全原発を凌駕するだけの発電量を持つ地熱発電を何故勧めないのか?
地熱発電は、原発と比べて、燃料費がゼロであり、廃棄物も出ず、汚染もほとんど起こさない。
仮に建設の途中で硫化水素などの有害ガスが出たとしても、それらは化学的な毒物であり、日本の技術でばらまくことを防げるし、仮にばらまかれても浄化することが出来る。
どうやっても処置出来ない放射能とは大違いなのだ。
天然ガスが日本近海にあると言っても、それは所詮燃焼せざるを得ないものであり、過剰な二酸化炭素の放出は防げず、将来中心的なエネルギー源とすることは出来ない。
とは言え、船などの移動するものに利用する程度なら問題無いかもしれないが・・・
太陽光や風力は、日本の国土の狭さや風量の低さ、そして供給の不安定さを考えれば、力を入れても無駄だろう。
地熱発電で日本の全原発の数倍の発電量を得ることが出来れば、それを輸出することも出来るし、その電気エネルギーで航空燃料を製造することも可能である。
そして、エネルギーの輸出は日本経済を立て直すことができるし、米国への依存を低めることができる。

食糧およびエネルギーの自給率を100%以上として、
独立国としての日本を皆で作っていったらどうだろうか?

レトルトカレー「新宿カレー ビーフ」不良−7500個回収/2014年7月27日


まず、レトルトカレーの製造工程を書いてみよう。

1.材料を買う
2.カレーをつくる
3.脱気、パウチング
4.高温高圧滅菌
5.箱詰め
6.出荷

カレー粉の材料は輸入品で、何故か細菌数が多いのです。
他の材料が1g当たり1000個以下くらい、実質300個以下なのですがカレー粉は、1g当たり100000個以下、実際数千個が入っています

つまり、通常の食材より100倍くらい菌が多いのが普通です。

勿論、泥付き大根をそのまま細菌検査すれば、こちらの方が多いのですが、加工食品材料とする段階では、非常に低くなります。

従って、カレーの場合は、市販のカレー粉も含めて非常に菌が多く、腐りやすいものです。
カレーを作る段階では、沸騰させ、かなり殺菌された状態で食べますので問題ありませんが、それでも結構多くの菌が残っています。
残ったカレーを室温や冷蔵保存しておくと、残った菌が増殖してしまいます。
二日目のカレーを暖める程度で食べて、食中毒を起こすことはよくある話で、私も一度なったことがあります。
作ったカレーを次の日も食べる場合、冷凍保存し、食べる前に少し水を足して沸騰させてから食べた方が良いでしょう。

それでは、調理済みのレトルトカレーは、何故何ヶ月も腐らないで食べることができるのでしょうか?

それは3番目の工程で完全密封された後、4番目の工程で滅菌されているからです。
この高温高圧滅菌は、巨大な業務用の圧力釜で滅菌するものです。
「殺菌」は菌を減らす工程ですが、「滅菌」とはほぼ完全に菌を全滅させる工程です。
この殺菌方法は、手術用具の滅菌、菌類の実験した器具つまり菌を生やした器具の滅菌などに使われる方法と同様で、信頼性の高い滅菌方法です。
従って、調理済みカレーと言えども、何ヶ月も腐ることが無いのです。

ところが、今回4番の工程をとばした製品が出荷されてしまいました。
滅菌していないのですから、既に二日目には食中毒を起こしてしまう可能性があるくらいに腐っていたでしょう。
この事故が発見された時、袋が膨らんでいたそうですが、それは中の菌類が大増殖し、菌類から放出されたガスが溜まっていたという、非常に腐った状態であったことが分かります。

通常、この様な事故は絶対に起こしてはならないもので、工場の構造上、滅菌前のものと滅菌後のものが同一のスペースに存在しない様になっている筈です。
にも関わらず、滅菌前のものが、商品として箱詰めされたということは、この会社の品質管理が全く駄目だったということです。

中国で騒がれている肉類の取扱問題では、最終的には十分に焼くことになるので、使用期限が切れていようと、床に落としていようと、ほとんど食中毒になることは有りません。
しかし、もしこの膨らんだレトルトカレーを食べたとしたら、確実に食中毒になるでしょう。

ニュースでは中国の問題を大きく取り上げ、この問題をほとんど取り上げていませんが、このレトルトカレーの事件の方が遙かに危険なものです。
しかも、中国の肉の問題は中国のマクドナルドに卸されていたもので、日本人にはほとんど関係がありません。

日本のニュースとして、どちらが重要かを考えれば、一目瞭然でしょう。

それにも関わらず、何故中国の食肉の問題を何度も何度もニュースで流し、この腐ったレトルトカレーの問題を一回しか流さないのでしょう?

日本のテレビは、政治的な影響を強く受けた報道であることが明かで、「中国バッシング」をする為のものであることが分かります。

テレビのニュースは事実を報道している場合が多いですが、真実を知るにはほど遠い情報であることに注意しましょう。
特にアナウンサーや解説者のコメントを聞くことは自分の頭に対して非常に害になるので、そういう部分は無視して、自分の頭で考える様にしましょう。
思考停止は、文字通りの命取りとなります。

マレーシア航空機撃墜


表題の件につき、日本の各メディアは言明は避けているものの、「ロシア、またはウクライナの親ロシア派民衆が撃墜した」かの様に標榜している。
勿論、「ロシア側はウクライナ軍が撃墜したと主張している」との報道もあるが、いかにも「泥棒の言い訳」の様な伝え方をしている。

これらは、対中、対ロ、対イスラム圏にありがちな報道であり、明確な偏向報道の一環である。

「誰が犯人か? その動機は何か?」は、現在のところ私には分からない。

しかし、それを考える前に、一つ不審な点がある。
国際的な報道機関が指摘していることでもあるが、「何故、マレーシア機はその上空を飛行していたのか?」

この空域では、この事件以前に、戦闘機が撃墜されるなどの事象が起きていた。
※この地域は、ウクライナ軍とウクライナ親ロシア派民衆との間で戦争が行われているので、戦闘機が撃墜されるのは事件では無く、事象と言うべきであろう。 しかし、マレーシア航空機は民間の旅客機であり、それが撃墜されたことは事件である。

つまり、この地域は紛争区域であり、民間の旅客機は避けるべき空域で、常軌を逸しているとしか言えない。
実際に、ほとんどの民間航空会社は、紛争勃発以来、この空域を避けている。
経済的理由により最短ルートで飛行を行う為との報道もあるが、いくら経営が厳しいからと言って、そんなアホな判断をするものだろうか。
紛争が起きてからそれなりの時間が経過している現在でもこの空域を航行していたというのは、見えざる意図を感じずにはいられない。

さて、「誰が犯人か? その動機は何か?」について考えてみたい。

まず、動機つまり意図があって攻撃した場合、それは何か?

このマレーシア航空機に搭乗していたのは、多くがオランダ人、次がマレーシア人、それ以外については報道各社のデータを信用して良いだろう。
これらの人達に、ロシア人またはウクライナの親ロシア派民衆が憎しみを強く感じていたとは思えない。
つまり、憎しみが動機では無いだろう。

よく言われることだが、「事件というものは、そのことによって一番利益を得るものが犯人である可能性が高い」という。

さて、この事件によって利益を得るものは誰か?

ロシア:利益どころか、最も不利益を被ることになる。
旧ソ連区域が次々と敵対している中、様々な工作をしてきたことが大きく損なわれてしまう。
このロシアによる「様々な工作」に対し、米国は厳しく批判しているが、米国を含めたヨーロッパ諸国が対中、対ロ、対イスラム圏に行ってきた「様々な工作」の方が遙かに多大なので、少なくとも米国に批判する権利は無い。

ウクライナ親ロシア派民衆:ロシアが公然とかばうことが出来なくなり、明らかに不利益となる。
紛争地域に住んでいると言って、頭が悪い訳では無い。 むしろ、全てが赤信号の状態なので、マインドコントロール下にある日本人と比べて遙かに高度な思考を行っているだろう。
他国の民間機を撃墜するということが、自分たちにとって致命的になりかねないことは明白だろう。

ウクライナ政府:一定の利益を得るが、再統一された場合の深い疑念という不利益も同時に被る。
仮に、この地域を平定し、ウクライナ政府が再統治したとしても、そこにはウクライナ政府に対して強い疑念が生じるだろう。
現在の大統領は、選挙で圧倒的な得票数で当選したらしいが、それはこの地域の親ロシア派が投票しなかったからである。
仮に投票に参加していても現政権が支持されただろうが、今回の内戦による不幸、そしてこの疑惑によって、親ロシア派では無かった人達も現政権に疑念を持つだろう。

米国:最も利益を得ることができる。
正確には、米国および西欧諸国ということになるが、ロシアを封じ込めることが出来る。
実際には、米国軍が実施したのでは無く、ウクライナ親ロシア派住民に潜入させておいた米国工作員により、親ロシア派の地域から狙い打ちしたのだと思われる。
私たちにはなんとなく、「ウクライナ人だから、ロシア人だから、中国人だから、アラブ人だから米国工作員では無い」という意識が刷り込まれているが、そんなことは全く無いのである。
むしろ、その国の人間を工作員に仕立てることこそが、情報戦で最も重要であることは自明の理である。

日米開戦の際、ハワイの真珠湾攻撃を知りながら、故意に実行させたのは米国である。
また、日米開戦に誘導する為に、日本への石油の輸出を停止したのも米国である。
日本の外交官が「宣戦布告」を伝えようとしたが、米国高官は故意に会うことを避け、「日本が卑怯な不意打ちをした」と国内外に宣伝したのも米国である。
つまりそこには、ハワイの「米国民が多少犠牲になっても構わない」という意志がある。
これにより、日本は討ち滅ぼされ、米国支配下になった。
付け加えると、後に読売新聞、日テレ創設者となる正力松太郎は、この時期大政翼賛会の幹部であり、真珠湾攻撃にも関わっている。

911の貿易センタービルテロ事件も同様なことが言えるのではないだろうか。
この事件を誘導したのも、その実行を見逃したのも、自国民の犠牲をいとわなかったのも、そうではないのか?
この事件によっても、イラクという国が討ち滅ぼされた。

尖閣諸島における中国漁船体当たり事件についても、個人的には確信している。
この事件の前、中国はヨーロッパへの借款や投資などを積極的に働きかけ、まさにユーラシア大陸の中心となりつつあった。
しかし、この事件によって、またその後の中国内世論に押される形で、レアメタル輸出を停止せざるを得なくなり、中国の国際的信用が無くなった。
その結果、日本の米国への依存性を高め、ヨーロッパも米国との協調を深めた。
ついでに、自民党政権を潰した民主党に揺さぶりをかけることも出来た。
まさに、少ない投資で多大なる利益を得たのである。
この事件、酔っぱらいの中国人船長が米国工作員だと仮定すると、その後の事態がスッキリと納得できる。

かなり前になるが、浅間山荘事件、よど号ハイジャック事件においても、米国工作員の働きが見事であった。
日本の自立を求め、日米安保不平等条約に反対した学生運動は、米国の日本支配における驚異であった。
全国の大学の学生会の連合、つまり全学連から全共闘へ発展したが、この二つには大きな違いがある。
全学連は学生の自主的なグループであったが、全共闘は少し過激な思想を持つ人達が集められた。
過激派同士の対立、内部でのリンチなどを誘発し、テレビによってそれらの事件を広め、良識的な学生運動家はどんどん離れていき、その後新たに学生運動に加わる学生も居なくなった。
学生である以上、いつかは卒業するので、運動家の供給が絶たれれば、自然消滅する筈であるが、学生運動グループは留年や休学という手段で運動を続けることになった。
そこまでして学生運動をする学生は、少し過激な活動も辞さないという覚悟があることは言うまでも無い。
テレビでは、その様な学生を「過激派」という名称で呼び、成田闘争などを大きく取り上げ、国内テロリストというレッテルを貼っていった。
ここまでくると、なかなかついて行ける人達は居なくなり、ついには少数の過激な人達が残り、「日本赤軍」という共産革命グループというまさにテロリストと呼ぶに相応しいグループになった。
そして、最後は浅間山荘事件などで壊滅状態とし、生き残りはよど号ハイジャック事件で、北朝鮮に追放した。
よど号ハイジャック事件において、最初韓国に偽装到着させ民間人が解放されたが、その中に米国工作員と思われる神父がおり、解放された人達が韓国から日本に帰国したのに対し、その神父は行方不明となった。 その神父こそこの事件を誘導した工作員であろうというのは、有名な話である。
当時は、米国にCIAがあった様に、韓国にもKCIAという組織があったことを考えると合点がいく。
つまり、全共闘からよど号事件に到るまで、米国工作員による誘導であったと考えれば、スッキリと理解できる。
恐らく、直前まで日本人の米国工作員が過激派学生の中に潜入されていただろうことは容易に推察できる。

イスラム圏の諸国で起きた「アラブの春」と呼ばれる事件も、いかにも米国の情報心理戦らしいやり方だと思う。
米国では工作員グループですら民間企業の顔をしている。
フェイスブックやツイッターが米国工作員グループであり、彼らが誘導したことにより「アラブの春」と呼ばれる現象が起きた、と考えればやはりスッキリ納得できる。
現地の人々にしてみると、その後は宗教対立(宗教派閥による利権対立)により不安定な政情となり、内戦が起きているところもあるらしい。
彼らにしてみると、「アラブの春」どころか「地獄の門」であったのでは無いだろうか。

今回のマレーシア機撃墜事件も、どう考えてもロシアや親ロシアグループに利益が無く、彼らが起こした事件とは考えづらい。
そう考えると、例えウクライナ親ロシアグループが支配する地域から撃たれていたとしても、米国や西欧諸国の工作員によるものだと考えた方がスッキリ納得できるのではないだろうか。

「何処から撃たれたのか?」を必死になって報道しているマスメディアが滑稽に思えて仕方がない。
 
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破滅の足音が聞こえる


この日本という国に、いよいよ破滅の足音が聞こえる様になってきた。

以前にも書いたが、日本の一般会計の歳入は約35兆円、歳出は約100兆円、国債が約1000兆円。
つまり、収入が35兆円、支出が100兆円、借金が1000兆円なのだ。

日本が保有する米国債は約100兆円、仮にそれを売り払えるとしても、借金の1/10しか返せない。
仮に特別会計に埋蔵金と呼ばれるものが数百兆円あったとしても、借金の半分も返せない。
また、特別会計の歳入は一般会計を超えるとして、倍の70兆円だったと仮定しても、年間5兆円しか返済できず、返済期間は200年となる。
しかも、その特別会計には毎年の国債償還引当金が10兆円程度含まれているので、それすら怪しいものだ。
残りの特別会計も全てが無駄金という訳でも無く、全額一般会計に編入できるというものでも無い。

仮に特別会計から15兆円を一般会計に編入できると仮定してみる。

すると、収入が50兆円、支出が100兆円、借金が1000兆円ということになる。

もし個人であれば・・・
月給が手取り50万円(部長クラス?)
毎月の支出が100万円(かなりの浪費家)
借金が1000万円(借金を返済する為に借金する地獄)
だとしよう。
さて、この人にお金を貸す人は居るだろうか?

もし企業であれば・・・
売上高が50億円(一般的な中小企業)
支出が100億円。
社債や借入金併せて1000億円。
だとしよう。
さて、この企業にお金を貸す銀行があるだろうか?
まぁ、将来的に売上が伸びて利益が出る見込みがあれば貸すかもしれない。
しかし、売上が伸びず、支出を削減して利益が出る見込みなら貸さないだろう。
しかも、一過的な赤字では無く、数十年連続の大幅赤字なのだ。
通常、中小企業に対する銀行のスタンスは、三期連続赤字ならば、融資を継続しないのでは無いだろうか。

日本はそういう状況なのだ。
にも関わらず、日本の国債格付けがAランクにあるのは何故か?

それは、格付けをしている会社が、米国企業だからに他ならない。

国債に限らず、金融商品というものは、米国企業が奇怪な計算で格付けしている虚構の価値なのだ。

つまり、米国の信用の元に成り立っている市場であり、日本の財政は米国頼みの財政なのだ。

米国が日本を放棄したらどうなるか?
日本経済の破綻、食糧飢餓など、日本民族存亡に関わることとなるだろう。

だから日本は米国に逆らえない。

では、米国の言いなりになっていれば良いのか?
果たして、米国はいつまで超大国なのか?

米国は、第二次世界大戦までは勝利してきた。
しかし、その後は敗戦続きなのだ。

戦争は、闘いに勝てば勝利という訳では無い。
戦争には莫大なお金がかかるので、正義の為に戦争を行う国など皆無と言っていい。
戦争における闘いは投資であって、投資額を上回る利益が無ければ意味が無い。

日本は著しい経済成長を遂げ、米国にとって戦略的にも、経済的にも投資を上回る利益を得ただろう。
一方東アジアはどうか?
中国においては、満州国は開放され、それ以外の地域も国民党が優位であった。
朝鮮半島も解放され、渾沌としていた。

もし、中国において国民党が国を納め、資本主義陣営に加わったなら、朝鮮半島は全て現在の韓国の様な資本主義陣営となっていただろう。
ちなみに、民主主義と共産主義は相反するものでは無い。
また、自由の定義にもよるが、自由主義と共産主義も相反するものでは無い。
実際、自由主義と言われる欧米や日本においても、完全な自由を個人が有している訳では無い。

しかし、資本主義と共産主義は完全に相反する思想なのだ。
欧米諸国は、資本主義をベースとした市場主義で利益を得ている。
以前にも書いた様に、欧米の経済は「奴隷経済」、「植民地経済」がベースとなっている。
つまり、無料または超低価格の労働を利用しなければ、欧米の経済が成り立たないのである。
しかし、人道上奴隷制度は廃止され、植民地も解放されている。

その奴隷や植民地の替わりに利用されたのが、発展途上国(つまり後進国)で、そこで生産を行うことで超低価格な労働力を得る方法なのだ。
更に、市場経済を導入させることで、その国の経済をコントロールする戦略である。

このどちらも共産主義には相容れないものであり、投資利益を禁じているイスラム思想も後者は受け入れられない。

つまり、欧米の奴隷利用型経済は、共産主義やイスラム思想には入り込めないのである。

従って、米国の戦争は、市場主義のベースとなる資本主義を導入させ、後進国を奴隷型経済に巻き込み、欧米の経済的利益を得ることを目的としている。

しかし実際は、世界の20%の人口を誇る中国は国民党では無く共産党によって支配され、朝鮮半島も半分は共産主義となってしまった。
現在の中国と北朝鮮が資本主義陣営に加わった場合と比較すれば、米国の敗戦は明かだろう。
これはマッカーサーの失敗だった可能性が高い。

また、その後のベトナム戦争では闘いでも負け、共産主義国家となり、中東のイスラム思想圏でのアフガニスタンもイラクも不安定なままであり、とても利益を得られる状況では無い。

つまり、朝鮮戦争、ベトナム戦争、中東戦争の投資は全て失敗に終わっている。
日本が頼みの綱としている米国が、現時点で破綻寸前とすれば、当然日本は先んじて破綻することは明白である。

付け加えておくと、中国は市場開放を行った。
しかし、解放したのは株式市場や一般の金融市場のみで、中国元は為替市場に開放しなかった。
為替市場とその他の市場が、その国の経済をコントロールする上で、車の両輪であることは日本を見れば分かるだろう。
中国は日本の状況を研究し、中国元の為替市場の開放をせずに市場開放を行った。
欧米諸国に好き勝手に利用させない様にした上で、市場経済で潤うという大変な成功を収めたと言っていい。
そして、世界人口の20%を占める中国が、後進国から先進国に仲間入りすることにより、欧米の経済が危機に陥っていることは以前書いた通りである。

そして、日本の破滅への足音が聞こえてくるのである。

 
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極黒の読売


私はこれまで、読売グループの会長であるW氏が米国の手先であり、主要なマスメディア、つまり新聞、ラジオ、テレビを系列化し、記者クラブという組織で管理し、日本のジャーナリズムを思想統制の道具としてきた旨を書いてきた。

私は、それ故、読売グループが1円でも儲かることをしたくなく、読売新聞、報知新聞を購読しないことは勿論のこと、日テレ(読売テレビグループ)にチャンネルを合わせることも無く、ジブリの映画も観なくなった。
読売グループが少しでも関与しているものは、絶対に購買をしない。
従って、プロ野球やプロサッカーなどのプロスポーツにも興味を持つことは無い。

しかし、読売グループが米国の手先である直接的証拠を知ってしまった。
いや・・・あまりに明かすぎて、今まで知らなかったのが恥ずかしいくらいなのだが、それだけ巧妙に隠蔽されていたのだろう。

放送大学のラジオ番組をながら聴きしてた時のことであるが、それはテレビメディアについて講義されていた。

それは、先代の会長、正力松太郎の時代に遡る。
読売グループの日本テレビは、米国の学者ムントによって主張された戦略兵器としてのテレビをベースとした、米国CIAの陰謀によって正力松太郎が設立したテレビ局だったのだ。

つまり、そもそも日本テレビは米国の手先として設立されたのだ。

ムントによれば、テレビは核兵器を超える戦略兵器となるとのことであった。

その後、インターネットで「ムント」や「日本テレビ CIA」などで検索をかけてみると、それらの情報が見つかった。
詳しくは皆さん自身で検索していただきたい。
恐らくそこに出てくるのは、有馬哲夫や柴田秀俊による図書を引用されたものが見つかると思う。

彼らをどれだけ信用できるかは私も不明であるが、とにかく彼らの図書は現在取り寄せている最中であるので、到着次第読もうと思っている。
それ以前に、放送大学の講義で概略が説明されていたということは、ある程度信頼して良いのだと思う。

これらの陰謀に対し反発していたのは、意外にも当時の政治家たち、吉田茂や佐藤栄作たちだったのだ。

ムント戦略は、まず米国テレビ番組などが日テレに無償または超低価格で提供されることから始まった。
また、クイズ番組やお笑い番組などのバラエティが、思想統制の手段として放映された。
現在ではニュース番組、ワイドショウなど、ほぼ全ての番組まで汚染されていると言えるだろう。

意外にも当時のNHKは、米国に対して反抗的な思想を持っていたらしく、開発実験段階での通信方式も異なっていたらしいが、結局米国と同じ日テレの通信方式が採用されてしまった。

お笑い番組+お色気番組、そして視聴者参加型のクイズ番組、プロスポーツ観戦番組に私たちは熱狂し、一億総白雉化時代を迎えることになる。
そして現在、自分で思考、判断せずに、テレビを神のごとく信じる日本人が出来上がり、まさに日本人が白雉化したのだ。

当時の吉田や佐藤らは、苦々しく思いながらも、表だって米国に反発することが出来なかったのであろう。
そこで当時反米的であったNHKと協力し、NHK教育テレビが作られ、また民放でもNET(東京教育テレビ)が発足された。
何故、「教育テレビ」だったのか・・・それは米国情報統制による「一億総白雉化」に対抗する為である。

しかし、その後は米国によるマスメディア支配も、読売グループの協力のもと、新聞−ラジオ−テレビの系列化、統合化が進み、記者クラブで情報統制する体制が出来上がったことは既に述べてきた。
NETはテレビ朝日となり、教育テレビ的要素は無くなり、米国に取り込まれていった。

事の経緯からNHKと日テレは犬猿の仲であったが、それも数年前、NHKの解説委員長が交代した頃、NHKも米国の情報統制に取り込まれたと思われる。
それまで解説委員の討論会による番組は、かなり骨のある番組で、私もよく視聴していた。
中には経済関係の馬鹿な解説委員もいたが、当時の解説委員長の一言で沈黙し、その解説委員の馬鹿さ加減が浮き彫りになっていた。
しかし、解説委員長の交代により、現在ではその番組も、民放のワイドショウ並に価値のない番組となってしまった。
その後、NHKと日テレが合同でイベントをやったりし、日本のマスメディアにおけるジャーナリズムの敗北を象徴した。

ちなみに、CIAの手先となって日本人の白雉化を推し進めた正力松太郎は、当時の原子力発電の推進委員長も務めており、そのことからも日本の原子力発電がいかに汚染された政策の結果であったことが分かる。
 

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金権政治


金権政治というより、金力政治と言い換えた方が良いのかもしれない。

政治において、何故金力が強いのか?

それは、「選挙にはお金がかかる」、「政治にはお金がかかる」と言った作られた常識によるものだ。

しかし、それはほとんど嘘である。

例えば、選挙運動を「政見放送」と「選挙公報」のみに限定し、立候補時の供託金を無くせば、選挙管理本部での経費を除けば、立候補者にお金はかからない。

また、大臣の権力が本当に事務方(官僚)より強く、筋目の通った行政が行われ、議員間、議員への金銭授受が1円単位で禁止されていれば、政治にもお金がかからないであろう。
ご存知の通り、大臣と事務次官が喧嘩すれば、大臣が負けることは既に証明されている。

しかし、今回はそれを追求するのでは無く、金力がどの様に政治を支配しているかを考えてみたい。

原理は簡単で、「お金は政治家を縛る」という一言に尽きる。
つまり、お金を受け取れば、お金を渡した人達からの支配を受けることになる。


「選挙にはお金がかかる」を前提として考えてみる。

何党であろうが、選挙にはお金がかかり、しかもそれは殆どの議員の資産や献金を使い果たすほど大きい。
殆どの立候補者にとって、落選、当選に関わらず、選挙後はスッカラカンらしい。
めでたく当選すれば、つまり議員になれば、それは議会において貴重な一票となるので、政党の有力者や様々な団体から更に献金を受けられるだろう。

落選した場合は悲惨である。
まず、公職選挙法違反による捜査が入る。
ご存知の様に、当選した立候補者には捜査が及ばない。
では、落選した候補者のみが違反をしているのか? 否である。
この捜査により、側近が逮捕されたり、後援会長が逮捕されたり、場合によっては候補者自身が逮捕され、多くの候補者にとって、ほぼ致命傷になる。
つまり、捜査が入らない様にする為には、金力が必要なのだ。
この段階でほとんどの落選した候補者の資産はゼロまたはマイナス(借金)となる。
「落選すれば、ただの人」という言葉があるが、ただの人よりも悲惨であろう。
しかし、もし次回以降に当選する可能性のある立候補者に対しては救いの手(悪魔の手)が入る。
東京電力などの有力な官僚の天下り先企業、もしくはその上位機関である独立行政法人には、自由競争入札では無い受注や、様々な交付金、独占利権などにより、大量の資金が有る。
その資金の一部は、寄付金として大学などに寄付され、その大学内に寄付金による講座や研究室のポストの作成に使われたり、様々な団体の理事職ポストの作成に使われる。
有望な落選候補者は、救いの手(悪魔の手)によって、それらのポストに就き、政治活動が出来る程度の給料を得ることができる。
救いの手(悪魔の手)によって救われた政治家は、与党であれ、野党であれ、当選した暁には、悪魔の手先とならざるを得ない。
裏切れば、あらゆる資金提供が停止するばかりか、お金の罠にかかって失脚する。


次に、「政治にはお金がかかる」を前提として考えてみたいが、長くなったし、ほとんどの人が知っていると思うので、「政治権力を得るにも、法案を通すにもお金がかかる」と結論だけとする。

ただ、政治権力を持ち続けるには、常に大量のお金を必要とし、その為に多くのお金の供給源を必要とすることだけは重要である。
何故重要なのかといえば、「お金の供給源には罠が仕掛けられている」ということである。

つまり、派閥の領袖などの政治権力を持つ人達は、その権力の源である金力を支える「お金の供給源」には、罠が仕掛けられている。
それは公になれば、失脚したり、逮捕されると言った汚職事件に発展するものだ。
そして、その罠は、異質の2党を除き、自民党を始めとする全ての政党の有力者に仕掛けられている。

その罠は、日本政治を牛耳っているもの、つまり「米国を中心とする勢力」に反発した場合に発動する。

日中国交正常化し、日本の独立国家を目指した田中角栄。
田中派の血統を持つ竹下、金丸。
日本独自の防衛大綱を作ろうとした細川護煕。
ロシア関係を改善しようとした鈴木宗男。
ロシアとパイプを持つ鳩山、田中派であり中国とパイプを持っていると思われる小沢。

皆、「お金の罠」にはまったり、マスコミ(記者クラブ系メディア)が総動員されて潰された被害者である。
ご存知の様に、国際興行にしろ、リクルート社にしろ、クライスラー社にしろ、この罠に協力した企業は、その代表者は失脚したものの、企業自体は全く被害を受けていない。
また、失脚した代表者達も、表面上失脚していても、余生は充実したものとなっていただろう。

金力政治の本当の怖さは、ここに有ると言って良い。
何せ、日本という国家自体がお金によって支配されているのであるから。

しかも、「その勢力」にとっては、支出よりも利益の方が遙かに大きい。
何故なら、支出は各政治家、団体に行われるが、利益は日本国民全体から得られるのだから。
 
つまり、選挙や政治にお金がかからなくなるシステムは、既に準備されているとしても、日本を支配している勢力にとっては、「選挙にはお金がかかる」、「政治にはお金がかかる」というのは重要なアイテムであり、手放すことは無いだろう。
現体制が続く限り、その状況が変わることは無いだろう。

ただし、世界中ほとんどの国家において、その権力の中枢が腐敗することを免れてはいない。
権力と腐敗は、セットで存在すると言ってもいいくらいである。
それは、人間が不完全である以上、仕方のないことなのかもしれない。

日本の独立国家が偽りであったとしても、日本人は一定レベルの自尊心を持つことができる。
日本の経済が偽りであったとしても、ほとんどの日本人はその恩恵を受け、貧困ではあったとしても、少なくとも食糧難と言われている国家よりはマシである。
日本の平和が偽りであったとしても、実際に70年近く平和と思える時代が続いている。

しかし、必ずしも偽りが悪では無いとしても、真の独立国家、真の経済、真の平和を目指すことを怠ってはならないと思う。
何故なら、偽りに慣れてしまうことは、破綻を招くからである。

税収約35兆円、支出約100兆円、借金1000兆円以上、仮に特別会計として数百兆円眠っていたとしても、経済破綻がすぐ近くに訪れていることを恐れているのは私だけでは無いだろう。
そして、食糧自給率が30%の国において、経済破綻は食糧難を引き起こし、その惨状を恐れるものも少なく無いのでは無いだろうか。
衣食住という言葉があるが、着る物と住む家が無くても生きていけるが、食べ物が無ければ確実に生きていけないのだ。

私たちは、原発の危険性という真実に目を背け続け、その結果人類史上最大の人災を引き起こしてしまった。
真実に目を背けるだけでは破滅することを思い知らされたのではないだろうか。
 

日本が好きか?


日本人として、「日本が好きか?」と聞かれたとすると、なんとも答えようが無い。

そこで、各部分に分けて考えてみる。

1.日本国が好きか?
  嫌い

2.日本文化が好きか?
  割と好き

3.日本人が好きか?
  概ね、好き

スポーツの世界大会などで、日本が活躍すると、なんとなく嬉しくなるのは、「自分も日本人の一人として」だと思う。
それは、決して「日本国が好き」という国家主義と同じでは無い。

 

久しぶりの投稿


昨年9月に腰椎に僅かな炎症が起き、一ヶ月ほど腰痛で、長時間椅子に座ることが出来なかった。
その腰痛は治ったのであるが、今年の3月末頃より、再度腰痛になった。
これは、最初の腰痛が治った後、軽い腰痛が無いことは無かったのであるが、すぐに痛みが消えた為、多少気の緩みがあったのかもしれない。
3月に起きた腰痛の痛みは、消えずに強くなっていった。
そして、昨年9月に起きた腰痛ほどでは無いものの、それに近いところまでなったので、治療をすることにした。

今回の腰痛は、痛みを放置したことにより、座骨神経痛になった様だ。
確かに、痛み方は昨年9月とは多少異なっている。

痛みは長期に渡り、2ヶ月経った現在でも、多少残っており、治療も続けている。

炎症は、痛みの原因の排除、および自分の免疫系の正常化によって解消され、消える時は劇的に痛みが無くなっていった。
しかし、神経痛は身体の本来の性質である為、治療には長期を要している様だ。

さて、神経痛とは何か?

それは、神経細胞における原始的記憶だと考えている。

脳などの神経細胞群における高次の記憶には、神経細胞の形態変化を伴う細胞間の結合の結果では無いかと思う。
しかし、その高次記憶の達成にも、原始的記憶様式が関わっているのでは無いだろうか。

それでは、神経痛の原因である、神経細胞の原始的記憶とはどんなものか?

私の断片的知識と治療法からの考察から推論してみたいと思う。

神経細胞が刺激を伝える時、神経伝達物質が生合成され、分泌される。
その刺激を伝えるべき次の神経細胞には、その神経伝達物質と結合できる二種類の受容体タンパク質が、細胞膜上に存在していることが知られている。
そのうち一種類目は、神経伝達物質の結合により、細胞内と細胞外の細胞膜を挟んだナトリウムとカリウムのイオン輸送を開始し、そこに生じた電位差により神経細胞の末端まで刺激を高速に伝える。
この神経伝達のシステムだけでは、神経細胞における記憶は生じない。

神経細胞に記憶を生じさせるには、二種類目の受容体の働きが重要となってくる。
この二種類目の受容体は、神経伝達物質が結合しただけでは、活性化されず、イオン輸送が起こらないことが知られている。

脳の海馬の神経を用いた実験により、次の様なことが明かになっている。
「頻度の高い刺激(連続した刺激)を与えると、神経細胞から分泌される神経伝達物質が多量に放出されること。」

ここからの応答には、いくつかの説があるらしいが、それらから勝手に推論すると・・・

多量に放出された神経伝達物質は、その段階での受け取り側の神経細胞にある受容体では処理能力を超えてしまう。
つまり、即時応答するには、受容体の数が足りない、感度が足りないということだろうか。
すると、その神経細胞間に溢れた神経伝達物質は、その周囲にあるグリア細胞と呼ばれる神経細胞周辺の細胞に到達する。
そのグリア細胞にも、神経伝達物質と結合する受容体が存在し、その結合によりグリア細胞内にカルシウムイオンが流入する。
そのカルシウムイオンに誘発された酵素活性により、最終的にはD−セリンというアミノ酸が放出される。
通常、タンパクなどの構成成分としてのアミノ酸はL体であるので、このD体のアミノ酸は特異な物質となるのであろう。

さて、二種類目の受容体に、神経伝達物質とこのD−セリンが結合すると、二種類目の受容体は活性化し、イオン輸送を始める。
ただ、この受容体におけるイオン輸送は、ナトリウムやカリウムイオンの相互輸送だけで無く、カルシウムイオンの神経細胞内への流入も行うことが知られている。

神経細胞内に流入したカルシウムイオンは、様々な酵素を活性化させ、一つには神経伝達物質受容体の感度を高め、また神経伝達物質受容体の生合成を促進し、神経細胞膜における神経伝達物質受容体の数を増やすと言われている。

ところで、神経伝達物質自体は、受容体との結合の後、速やかに分解され、神経細胞間での神経伝達物質は消失する。

ところが、神経伝達物質の受容体は、細胞膜におけるタンパク質であるので、自然に新陳代謝されるまで、ある程度の時間、その感度の上昇や、その数が維持されることとなる。

また、神経伝達物質を放出する側の神経細胞においても、その神経伝達物質が生合成され易くなっており、多量に神経伝達物質を放出する能力を、ある程度の時間維持していることも予測される。 或いは、既に相当量の神経伝達物質を保有し、少しの刺激で多量に分泌される様になっているのかもしれない。

つまり、簡単に言えば、ある刺激を増幅して伝達する体制が神経細胞間で成立し、少しの刺激で過剰に伝わる体制がある程度の時間維持されるのである。

それが、神経細胞における刺激に対する記憶であり、その刺激が痛みであった場合、神経痛としての症状になると思われる。


さて、刺激が伝達される先々の神経細胞では、その刺激が本来の刺激に相当する伝達なのか、受容体の数量不足、感度不足により弱体化された伝達なのか、上流の神経細胞における原始的記憶のよる過剰な伝達なんかを識別することは出来ない。
つまり、下流の神経細胞は、上流の過剰伝達による神経伝達物質によって、更に原始的記憶をすることが予想される。

つまり、ある刺激が次々と増幅に増幅が重ねられ、最終的に強烈な刺激の伝達が脳に伝わることと思われる。

その結果、「痛い」と感じるほどの刺激では無かったとしても、「強烈な痛み」として脳に伝達されるのが神経痛の本質と思われる。

その為、神経痛の治療には、局部麻酔注射や針治療などにより、刺激発生場所における神経ブロックなどが、治療法として用いられている場合が多い。
 

民主党で一句

 
民主党



鳩山、小沢、菅をはがしてみれば



出来損ないの自民党




閑話休題

 
自分自身のブログを読み返してみると、どうも気分が重くなる・・・

まぁ、それが真実に近いから、仕方のないことではあるが・・・

そこで、ちょと単なる日記的なものも書いてみよう。


私は、寿司ネタでは、シメサバや同系統の酢じめのコハダとかが好きだ。

また、回転寿司など安いお寿司屋さんのエンガワ・・・何のエンガワかはよくわからないが;;


勿論、大トロの炙りとかも好きだが、どうも高級な食材というのは、何回か食べるとそれで満足し、それほど食べたいとは思わなくなってしまうのだ。

エビも生のヌル甘いエビより、寿司エビと呼ばれる蒸したエビの方が好き。


所詮、貧乏性なのかもしれない。


そもそも、私はお寿司が大好きなのであるが、残念ながら原発事故以来、北太平洋の魚が食べられなくなってしまったので、お寿司が食べられなくなり、大変哀しい。

この辺が、原発に対する怒りの原動力かもしれない(^◇^;)


勿論、これからも大西洋の魚ならお寿司も食べられるのだが、大西洋の魚をネタにしているお寿司屋さんは、皆無と言える。

まぁ、新鮮さも保つのが大変だし、コストも高いですからね〜


そんな時、華屋与兵衛に行ってみると、シメサバが置いてある。

ん〜〜〜〜〜食べたい・・・

もう仕方ないが、駄目もとで店長と思われる人に聞いてみる。

「このシメサバは、何処でとれた鯖ですか?」

店長は、調べてきます・・・と去り、食事を食べ終わった頃再びやってきた。

小声で・・・「中国です。・・・申し訳ありません」 みたいな返事だった。

私にしてみれば、申し訳ありませんなんてのは全くの逆で、中国の主要漁場は東シナ海。

まだ、汚染がそれほど拡がっていない地域だ。

やったぜ!!

と、思いつつ、「それは良かった。 次回食べに来ます」


しかし、残念ながら、米は千葉産だったので、

次に行った時、鯖のお造り・・・つまり、シメサバだけを注文し、満足した。(^。=)


まぁ、例え安全な地域のものが一つも無くても、年に一度は命がけでシメサバを食べるのだが、安全にこしたことは無い。
完全に安全とは言えなくても、少しでも薄ければ、年に二回くらい食べてもいいかもしれない。
(*^_^*)

放射能は、その摂取量に応じて、体内の被害も大きい。

だから、本当に食べたい、本当に大好きなものは、年に一回くらい、多少危険な地域のものでも、命をかけて、食べていいんじゃないかな〜・・・・(^◇^;)


食いしん坊万歳!


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